ショッパー・マーケティング研究会 2023年度
第4回目は23年10月13日(金)午後の開催(WEBと会場の同時開催)
※ メーカーの営業パーソン、トレードマーケティング担当を対象としたプログラムです

第4回目(10/13 -午後)の主なプログラム

  • 研究員報告(池田)では、買い物等での「選択」に影響を及ぼす心理や潜在意識にスポットを当て、押さえたい心理性向や効果的に働きかける手法を解説します。公共政策の分野では、人の心理を踏まえ望ましい行動・選択を促す「ナッジ手法」の導入が進みつつあり、消費財分野での応用を検討します。
  • リテールパートナーズ傘下で、西日本~九州に店舗展開する有力スーパーの丸久にご登壇いただきます。営業企画部門の方より、昨今における販促・コミュニケーションで注力していることや、顧客との関係強化に向けた企画の考え方(地域密着など)をテーマにお話いただきます。
  • 人手不足が問題化する小売業界で、無人決済店舗への関心が徐々に高まっています。無人決済店舗を運営するシステムの開発・提供を手がけるTOUCH TO GO(タッチトゥゴー)より、最近における無人決済店舗の導入動向や、買い物利用の傾向・特徴などについてお話いただきます。

研究会の進め方・スケジュール

研究会の進め方

2023年6月~ 2024年3月にかけて計8回の定例報告会を開催します。研究員による報告のほか、効果的な販売・マーケティング活動を展開する有力実務家をゲストに招き、取り組み内容を報告いただきます。

報告会への参加方法について

研究報告会に参加できる人数の制限はありません。各プログラムごとに関心のある方にご参加いただけます。
※2022年度は営業パーソンを中心に、約900名に聴講・参画いただきました(延べ人数)

【※聴講方法について】
報告会へのご参加では、「① 会場聴講」と「②WEB聴講」を選択いただけます。参加者によって会場聴講とWEB聴講を併用することも可能です。
※WEB聴講においては支社・支店の方にも多く聴講いただいております

2023年度 研究報告会のスケジュール予定など

参加対象とアウトプット

原則として、消費財メーカーおよび卸売業を参加対象としたプログラムです。

  • 各報告会ではテキスト冊子を配布するほか、研究会専用のホームページに資料ファイル(PDF、エクセル)をアップします。
  • 毎年実施する「消費者の業態・店舗選択に関する調査」につきましては、自社でクロス集計できる機能が付いたファイル形式で提供します。

ショッパー・マーケティング研究会は2011年度よりスタートし、本年度で13年目を迎えます。2022年度研究会では大手消費財メーカーを中心に計20社にご参画いただきました。

研究会報告会 開催予定日

  • 第1回: 6月16日(金)
  • 第2回: 7月21日(金)
  • 第3回: 9月8日(金)
  • 第4回: 10月13日(金)
  • 第5回: 11月10日(金)
  • 第6回: 12月8日(金)
  • 第7回: 24年1月26日(金)
  • 第8回: 3月15日(金)

研究会事務局

池田 満寿次
流通経済研究所 主任研究員 / 日本証券アナリスト協会 認定アナリスト
※本研究会の主幹コーディネーター

  • 主な研究領域:
    小売・流通動向や、消費者心理、個人消費に関する研究。および、ネットスーパーやEC での購買行動に関する研究。 ※日本認知心理学会に所属。
  • 経歴:
    同志社大学法学部卒業。新聞社、人事・教育コンサルティング企業、マーケティング専門出版社の編集職を経て、2010年入所。
  • 主な著書・論文:
    『ショッパー・マー ケティング』日本経済新聞出版社2011年(共著)、『インストア・マーチャンダイジング 第2版』日本経済新聞出版社 2016年(共著)、「ショッパーの買い物意識と店舗選択の基準」、『流通情報』2017年5月、「個人消費の動向と展望について」、『流通情報』2018年1月(No.530)など

山崎 泰弘
流通経済研究所 理事(消費者・店頭研究担当)

  • 主な研究領域:
    店頭購買に関する研究。およびコンビニエンスストア業態の研究など。
  • 経歴:
    学習院大学法学部卒業。CVSチェーンを経て2005年入所。
  • 主な著書・論文:
    『店頭マーケティングのための POS・ID-POSデータ分析』日本経済新聞出版社 2015年(共著)、『ショッパー・マーケティング』日本経済新聞出版社 2011年(共著)、『インストア・マーチャンダイジング 第2版』日本経済新聞出版社 2016年(共著)など。

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研究会の協力パートナー
小売企業の最新動向・事情をキャッチアップすべく、専門メディア(日経MJなど)の編集者らに協力パートナーとして、関わって頂いております(プログラム企画や、実際にスピーカーを務めていただくことも)。