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機関誌「流通情報」

ISSN 2433-9784(オンライン)
ISSN 0389-7672(冊子版)

「流通情報」は、流通経済研究所の機関誌として1967年に創刊した雑誌です。現在隔月刊で発行しておりますが、流通・マーケティングの専門誌として評価をいただいております。内容は、流通・マーケティング関連の最先端の論文や、当研究所の研究報告、業界動向を流通・マーケティングの視点から抄録したもの等を掲載しています。
隔月刊:年6号発行、A4版 約100頁
年間購読料:税別30,000円[Web誌面閲覧サービス含む]

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「流通情報」最新号 目次

No.548 | Vol.52 No.5(2021年1月発行)

新春対談

コロナ禍における流通の経営課題とDXへの挑戦

青山 繁弘
公益財団法人流通経済研究所 理事長

上原 征彦
公益財団法人 流通経済研究所 理事・名誉会長/
株式会社コムテック22 代表取締役

特集 コロナ下におけるEコマースの成長

特集にあたって

山﨑 泰弘
公益財団法人流通経済研究所 常務理事

コロナ下におけるEC市場とショッパーの実態分析

山﨑 泰弘
公益財団法人流通経済研究所 常務理事
秋山 周悟
公益財団法人流通経済研究所 元研究員

 コロナ下では、外出自粛による在宅時間の増加に伴い、ショッパーの生活スタイル・購買行動は、明らかに変化したと考えられる。本稿では、コロナ下におけるEC市場の動向について「家計消費状況調査」を用いて確認するとともに、流通経済研究所が主催する「ネット・ショッパー研究会」にて実施した「ネット・ショッパー基礎調査」を用いて、ショッパーの実態について分析した。

キーワード: EC市場、ネット・ショッパー、実店舗とネットの使い分け、ネット購買頻度、コロナ下
ヤフーのEコマース事業の現状と将来展望

保苅 真一
ヤフー株式会社 ショッピング統括本部 マーケティング本部 本部長
白石 浩二
ヤフー株式会社 ショッピング統括本部 ソリューション営業部 部長
秋澤 奈緒美
ヤフー株式会社 ショッピング統括本部 ショッピング広報

 コロナ下においては、外出自粛や緊急事態宣言をきっかけに、Eコマース市場が急拡大した。ヤフー株式会社においても、サイト上でのステイホーム特集や実店舗在庫表示機能の追加など、新しい取り組みを行いながら、コロナ下における業績を拡大してきた。本稿では、コロナ下におけるヤフー株式会社の取り組み事例などを紹介するとともに、今後拡大していくEコマース市場を展望する。

キーワード: Eコマース、ヤフー、PayPay、コロナ下、OMD
コロナ下で急拡大するネットスーパー ~増える高齢者の利用と今後の展望~

池田 満寿次
公益財団法人流通経済研究所 主任研究員

 コロナ下で消費者の買い物行動が大きく変わる中、利用が飛躍的に拡大しているのがネットスーパーだ。感染への警戒下、生鮮などの商品を自宅まで届けてくれるという長所が、多くの生活者に認識された形だ。足元では高齢層の利用増も目立つ。買い物での負荷がかかりやすい高齢層はネットスーパーと相性が良く、コロナ禍が過ぎ去った以降も、利用の定着が期待できる。本稿ではネットスーパーを取り巻く環境変化と今後の展望を追う。

キーワード: 利用の急拡大、高齢者の利用増、実った「品質向上」、問われる収益改善、問われる真価
コロナ下における食品のオンライン購買状況

山﨑 泰弘
公益財団法人流通経済研究所 常務理事

 本稿では、消費者購買履歴データ(QPR™)を用いて、ECサイトおよびネットスーパーでの食品購買状況と食品オンライン購買金額に影響するショッパー属性を分析した。緊急事態宣言発令期間を含む2020年4月~6月は、食品オンライン購買金額が前年同期比で121.5%と大きく伸長した。この時期に食品オンライン購買金額が多いショッパー属性は女性、高齢層、高収入、大都市在住者であることが確認できた。

キーワード: EC化率、ネットスーパー、食品オンライン購買、コロナ下、ショッパー属性
米国に見るコロナ下で変化した消費者購買行動と小売業の対応

神谷 渉
公益財団法人流通経済研究所 客員研究員/
玉川大学 経営学部 准教授

 米国では新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う外出制限や営業制限によって、消費者の購買行動は大きく変化した。非接触での商品引き渡しやECの活用などが従来以上に拡大し、これまで利用しなかった店舗や商品の利用なども行われるようになっている。小売業においても業績は二極化しており、そのうち好調な企業である米ターゲットの成功要因を確認すると、コロナ下以前よりデジタル化に向けて人材や仕組みを整備してきたこと、またさらなるデジタル強化のために店舗を改装して店舗起点のECのフルフィルメントを確立するユニークな取り組みを行ってきたことが明らかとなった。

キーワード: 新型コロナウイルス、デジタル戦略、オムニチャネル、EC、ターゲット

新刊紹介

梅澤伸嘉『「梅澤式」だと、なぜ超ヒット商品がこんなに作れるのか』

上原 征彦
公益財団法人 流通経済研究所 理事・名誉会長/
株式会社コムテック22 代表取締役

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