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　コロナ下では、外出自粛による在宅時間の増加に伴い、ショッパーの生活スタイル・購買行動は、明らかに変化したと考えられる。本稿では、コロナ下におけるEC市場の動向について「家計消費状況調査」を用いて確認するとともに、流通経済研究所が主催する「ネット・ショッパー研究会」にて実施した「ネット・ショッパー基礎調査」を用いて、ショッパーの実態について分析した。

　コロナ下においては、外出自粛や緊急事態宣言をきっかけに、Ｅコマース市場が急拡大した。ヤフー株式会社においても、サイト上でのステイホーム特集や実店舗在庫表示機能の追加など、新しい取り組みを行いながら、コロナ下における業績を拡大してきた。本稿では、コロナ下におけるヤフー株式会社の取り組み事例などを紹介するとともに、今後拡大していくEコマース市場を展望する。

　コロナ下で消費者の買い物行動が大きく変わる中、利用が飛躍的に拡大しているのがネットスーパーだ。感染への警戒下、生鮮などの商品を自宅まで届けてくれるという長所が、多くの生活者に認識された形だ。足元では高齢層の利用増も目立つ。買い物での負荷がかかりやすい高齢層はネットスーパーと相性が良く、コロナ禍が過ぎ去った以降も、利用の定着が期待できる。本稿ではネットスーパーを取り巻く環境変化と今後の展望を追う。

　本稿では、消費者購買履歴データ（QPR™）を用いて、ECサイトおよびネットスーパーでの食品購買状況と食品オンライン購買金額に影響するショッパー属性を分析した。緊急事態宣言発令期間を含む2020年４月～６月は、食品オンライン購買金額が前年同期比で121.5％と大きく伸長した。この時期に食品オンライン購買金額が多いショッパー属性は女性、高齢層、高収入、大都市在住者であることが確認できた。

　米国では新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う外出制限や営業制限によって、消費者の購買行動は大きく変化した。非接触での商品引き渡しやECの活用などが従来以上に拡大し、これまで利用しなかった店舗や商品の利用なども行われるようになっている。小売業においても業績は二極化しており、そのうち好調な企業である米ターゲットの成功要因を確認すると、コロナ下以前よりデジタル化に向けて人材や仕組みを整備してきたこと、またさらなるデジタル強化のために店舗を改装して店舗起点のECのフルフィルメントを確立するユニークな取り組みを行ってきたことが明らかとなった。