ショッパー・マーケティング研究会 2026年度
小売業への営業セールスをワンランク引き上げる―― 消費・流通トレンドの情報プログラム (消費財メーカー・卸売業を対象)

研究会の内容とテーマ

研究会では売場・店舗のトレンド動向と買い物行動への「情報感度」を高めることを狙いに―― 各8回の定例報告会を通じて、「小売サイド」と「消費者サイド」にまつわる重要な変化・トピックの報告に注力します。

本研究会で情報発信すること

小売サイドイメージ

小売サイド(1)

小売企業の「売場・店舗が直面する課題」と、今後の戦略・施策方向性についての解説

 チェーンストアの「売場・店舗」で直面している課題や、問題点について解説します。チェーンの新店や改装店では、課題解決を図る取り組みが、多く具現化されます。売り場で展開される新しい取り組みや、注目すべきアプローチについて、報告各回で定期的に報告します。
●SMやCVS、DGSを中心に約40チェーンに取材・ヒアリングでの協力を頂いています。

イオンリテールの新店オープンの会見より
(古澤 康之社長)
サミットの決算説明会より
(服部 哲也社長)
トライアルHDの中期経営計画説明会より
(永田 洋幸社長)
クスリのアオキHDの決算説明会より
(青木 宏憲社長)

小売サイド(2)

小売企業による取り組み報告
(小売企業の商品・営業担当者らをゲストスピーカーに招き)

報告各回で、注目の小売チェーンの担当者をゲストに招き、店舗営業や販促マーケティングにおいて注力している取り組みや課題意識についてお話をいただきます。

2025年度はマルエツやイズミ、セブン‐イレブン・ジャパン、ハローズ、サミット、バローなど計8社にご登壇をいただきました。

企業ロゴ
消費者サイドイメージ

消費者サイド(1)

買い物行動をめぐる変化や注目ポイント

 インフレが続く一方、企業による値上げの動きが継続し、消費マインドをめぐっては二極化傾向が鮮明になっています。また食料品の消費税減税が実現すれば、その前後期間において消費サイドでの大きな変化が想定されます。
 本研究会で定期的に実施する買い物意識調査や、研究協力スーパーなどの購買履歴データを基に、買い物行動や買い物意識をめぐる注目変化を解説します。

消費者サイド(2)

消費者の利用が増えている業態・チェーン

 本研究会では毎年1回、全国規模の買い物調査「消費者の業態・店舗選択に関する調査」を実施します。
 店舗・業態利用の傾向や、各チェーン(SM、DGS、CVS)が利用者からどのように評価されているのかを報告・解説します。また好調チェーンにもスポットを当て、他チェーンと比べた特色・長所などについても解説します。

前年度(25年度)に報告したアウトプット例

定例報告会では、研究員による小売・消費動向の報告や、有力小売チェーンをゲストに招き、販売・マーケティング戦略などに関する取り組み内容を共有します。

「消費者の業態・店舗選択に関する調査」について

消費者イメージ

本研究会では毎年1 回、全国規模の買い物調査を実施します。最近の買い物で重視していることや、主利用しているチェーン(SM、DGS、CVS ごと)などを問うています。主利用するチェーンへの評価ポイントや、具体的に気に入ってることについても回答を得ており、チェーンの特色・傾向を可視化することに努めています。

※「消費者の業態・店舗選択調査」は外部にも販売・提供しています。生活者の買い物行動の現状把握に役立つデータとして、複数の大手小売チェーンにも活用頂いています。

主な調査項目

■直近で買い物利用した小売業態や利用頻度
対象業態(計8業態):スーパー(総合スーパーも含む)、コンビニ、ドラッグストア、 ホームセンター、生協の宅配・共同購入、ネットスーパー、ネット販売サイトなど
■主要業態について、店舗・チェーンを選択する時に重視している点
■各業態の中で、「主利用する店舗・チェーン」への評価
 ・ 主利用チェーンへの満足度や利用目的
 ・ 主利用チェーンを評価している点(計30項目でスコア化)
 ・ 主利用チェーンに関する評価コメント
■昨今の買い物への向き合い方や困りごと、買い物で意識していること等

調査対象者イメージ

【調査対象者】
全国の20 歳以上の女性 約6,500名
(東京圏、大阪圏、中京圏、札幌、仙台、北関東、広島、福岡・北九州、北陸・甲信越の9エリアごとに調査)

2026年1月末にリリースした調査報告レポートのトピックを一部抜粋

■ 買い物意識や、値上げに対する対処策

■ 買い物意識をめぐるフリーコメント

■ SMチェーンへの評価スコア(利用者による評価)

■ 各チェーンが評価されている点(利用者によるフリーコメント)