ネットショッパー研究会

研究会の概要

研究会の目的

ネットショッパー研究会は、ショッパーの行動や意識・インサイトから、食品・日用品メーカー/卸売業のECチャネル戦略を考える研究会です。
2018年の発足以降、ショッパーの直近の行動を捉える消費者調査報告や、ECの展開に積極的に取り組む実務家の講演を通して、伸長を続けるEC業態にメーカーはいかに対応していくべきかについて提言を行っています。

「ネットショッパー」とは

ネットショッパーとは、インターネットを通じて商品を購買するショッパーのことです。彼らは、ネット上の店舗だけでなく、もちろん実店舗も利用しており、カテゴリーや店舗の使い分けなどが複雑になっています。

コロナ禍を経て、人々の生活はいわゆるニューノーマルと呼ばれるものへと変わりました。生活の変化の中でも、ネット購買の一般化とヘビー化は非常に顕著です。2020年末時点で過半数を超えたネット購買世帯ですが、2022年もさらに継続して伸長しています。1世帯あたりの支出金額も前年比で15%増となっています。

今後もネット利用が世代を問わず拡大する中で、ネットショッパーはますます重要なセグメントになって行くと考えられます。彼らの購買行動を理解することが、ECを含めたチャネル戦略を検討するには不可欠です。

調査・研究の方法

ネットショッパーの実態の把握

ネットショッパーの特徴、購買カテゴリー・商品の特徴など「実態(ファクト)」については、 「Webアンケート調査」、「消費者購買履歴データ(QPR™)」を用いて分析・研究を進めます。

ネットショッパーの意識の理解

ネット購買を利用する「理由」、サービス提供事業者や購入商品選択の「基準」、今後の利用に関する「意識」などは、「Webアンケート調査」、「グループ・インタビュー」等を用いて定量的・定性的な把握をします。

環境要因の把握

サービス提供事業者の動向や海外動向、人口動態などネットショッパーにとっての環境要因については、統計資料、新聞・雑誌記事等によるデスクリサーチに加え、事業者へのヒアリングなどにより研究を進めます。

Webアンケート調査

全国約1万人規模を対象とした消費者調査により、ショッパーのEC・ネットスーパー利用の実態を捉えます。基礎項目については定点で調査しているため、時系列の変化を把握することができます。

消費者パネル購買データ(QPR™)分析

全国約3万人のパネルを構成している消費者パネル購買データ(QPR)の分析により、ショッパーのEC・ネットスーパー利用の実態を捉えます。Web調査と比べて、カテゴリーの詳細の購買動向を捉えて、主要ECサイトやネットスーパー別の購買カテゴリーの特徴などを報告します。また、報告テーマにより、地域別、消費者属性別などでネット購買の実態を捉えた分析も行います。

※消費者パネル購買データ(QPR™)は、株式会社エムキューブが収集する消費者購買履歴データで、常時約3万人の調査モニタの購買情報を収集して蓄積されています。

研究会事務局

山﨑 泰弘 流通経済研究所 常務理事

主な研究領域 消費者行動研究、マーチャンダイジング
経歴 学習院大学法学部卒業。CVSチェーンを経て2005年入所。
主な著書・論文
  • 『インストア・マーチャンダイジング〈第2版〉』 日本経済新聞出版社 2016年(共著)
  • 『店頭マーケティングのためのPOS・ID-POSデータ分析』 日本経済新聞出版社 2016年(共著)
  • 『ショッパー・マーケティング』 日本経済新聞出版社 2011年(共著)
  • 「大手総合ECサイト利用事業者の状況調査」 『流通情報』 2022年1月(No.554)(共著)
  • 「コロナ下における食品のオンライン購買状況」 『流通情報』 2021年1月(No.548)
  • 「コロナ下におけるEC市場とショッパーの実態分析」 『流通情報』 2021年1月(No.548)(共著)