ネットショッパー研究会
研究会の概要
研究会の目的
ネットショッパー研究会は、ショッパーの行動や意識・インサイトから、食品・日用品メーカー/卸売業のECチャネル戦略を考える研究会です。
消費財の中でもEC化率が先行して高まっている化粧品や健康食品だけでなく、リアル店舗での購買が中心である食品や日用雑貨のカテゴリーにおいても、ネットSMの成長を背景にEC化率が高まっており、新たなチャネル・顧客接点として、ECやネットSMでの対応戦略は消費財メーカーにとって重要になっています。
2018年の発足以降、ショッパーの直近の行動を捉える消費者調査報告や、ECの展開に積極的に取り組む実務家の講演、EC化率が日本と比べて先行して高まっている米国、中国の現地情報などを通して、伸長を続けるEC業態にメーカーはいかに対応していくべきかについて提言を行っています。
「ネットショッパー」とは
2020年からのコロナ禍を経て、ネット購買層のすそ野は広がり、年間を通じて約85％※1のショッパーがネットでの購買をするようになりました。ショッパーの生活の中で、ネットで買い物をすることは、スーパーやコンビニエンスストアで買い物をするのと同じように一般化していると言えます。 一方、ここまでネット購買が浸透すると、今まで新規の利用者が増えることによって高まってきたEC化率の上昇は、ネット購買のヘビー化に依存することになり、ネットチャネルの成長は新たな段階を迎えていると考えられます。
※1 研究会で実施した2022年のネットショッパー調査
注目すべきヘビーネットショッパー
研究会での独自調査では、週に1回以上ネットで買い物をしているヘビーネットショッパーに着目し、平均的な消費者のネット購買ではなく、高頻度でネット購買を繰り返すショッパーの購買行動やインサイトをとらえて、将来的に広がるヘビーネットショッパーへの対応を検討していきます。
研究会の視点
ネットチャネルの成長は、リアル業態によるネット販売も含めて多様化し、競争環境は複雑になっています。小売業がOMOの施策に取り組む中で、メーカー・卸はこれらをかしこく使い分ける消費者の行動・意識を把握して、それぞれのチャネルへの対応を検討する必要があります。
EC企業への営業提案だけでなく、ネットスーパー等のリアル店舗のネット対応の支援や、自社D2Cの取り組みなど、メーカー・卸の対応戦略は多岐にわたります。
独自研究の概要
ネットショッパーの行動と意識の実態を捉えるために、ショッパーのEC利用の実態について独自調査やデータ分析を実施します。
Webアンケート調査
全国約1万人を対象としたアンケート調査により、ショッパーのEC利用の実態を捉えます。基礎項目については定点で調査しているため、時系列の変化を把握することができます。また、主要ECサイトやネットSMの利用状況や評価などをとらえます。
また、ネットショッパーに限定してカテゴリー別の購買計画などカテゴリー特性を把握するための調査も実施します。
ショッパー定性調査
ヘビーネットショッパーに対するオンライン・デプス・インタビューにより、ヘビーネットショッパーのネット購買やリアル店舗との使い分けの実態を捉えます。ネット購買をする背景となるショッパーのインサイトを探ります。
消費者購買データ分析
全国約3万人超の消費者購買データ（QPR™※3）の分析により、ショッパーの業態使い分けやECサイト、ネットSMにおけるカテゴリー別の購買動向を業態横断、カテゴリー横断で定量的に分析し、ネット購買におけるカテゴリー特性や商品特性を明らかにします。
※3 QPR™は、株式会社エムキューブが収集する消費者購買履歴データで、常時約3万人の調査モニタの購買情報を収集して蓄積されています。本研究会では、このデータの全カテゴリー、全購買先のデータを用いて分析を実施しています。
研究会事務局
矢野 尚幸 流通経済研究所 客員研究員／玉川大学 経営学部 国際経営学科 准教授
| 主な研究領域 | 消費者購買行動、店頭研究 |
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| 経歴 | 上智大学大学院経済学研究科博士前期課程修了 修士（経営学） 流通経済研究所主任研究員等を経て、現職 |
| 主な著書・論文 |
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山﨑 泰弘 流通経済研究所 常務理事
| 主な研究領域 | 消費者行動研究、マーチャンダイジング |
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| 経歴 | 学習院大学法学部卒業。CVSチェーンを経て2005年入所。 |
| 主な著書・論文 |
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