-市場、流通、制度、ICTなどの変化を捉え、小売業・卸売業のマーケティング、営業政策を考える-2021年度 流通業とその支援企業のための消費と流通の明日を読む研究会

1. ねらい・日程・担当

研究会のねらい

本研究会の基本的なミッションは下記4つです。

●SM、CVS、GMS、DrgS、ECなどの小売業態、主要企業の動向を把握すること
●合わせて上記業態、主要企業の動向に影響を及ぼす消費、制度、ITなどの変化とその影響を把握すること
●以上を踏まえ、SMを中心に上記4業態の小売業の営業、マーケティング、経営分野での示唆を検討・抽出し、ご提示すること
●上記業態の小売業に商品やサービスを供給する卸売業、中小規模のメーカー・生産者、IT、マーケティングなどの専門分野の企業に顧客対応上、有効な情報をご提供すること
 

 昨年度は、コロナ下での消費、流通の変化への対応も重要課題と致しました。
 今年後も、当面は変異種による感染拡大とワクチン接種が進むコロナ下の状況把握、そしてコロナ後への準備が重要な検討課題になると思いますが、それに限らず、上記ミッションのもと、流通業とその支援企業に有効な情報をご提供できるよう鋭意努力を致します。
 本研究会は、2018年度から3年間継続開催してまいりましたが、本年度は新規加入企業への割引もご用意しております。この機会に、営業企画、営業、そして経営企画部門などを中心に、貴社の今を支え、明日を担う方々のご参加、ご派遣をぜひご検討下さい。

参加対象

●消費財の小売業、卸売業などの流通業
●流通業に商品を供給する中小規模のメーカー、生産者
●流通業をサポートする専門分野の企業

開催日・スケジュールなど

開催期間 2021年6月~2021年3月
開催予定日 2021年6月4日(金)
8月6日(金)
10月8日(金)
12月3日(金)
2022年1月14日(金)
3月4日(金)
各回開催時間 13時30分~16時45分
開催地 東京(会場:AP市ヶ谷 Learning Space)
東京都千代田区五番町1-10(市ヶ谷駅至近)
*なお、会場は参加企業数によって変更する場合があります。
事務局 (公財)流通経済研究所 理事 根本重之
(公財)流通経済研究所 主任研究員 後藤亜希子
*各種状況により開催日、開催方法が一部変更になる可能性がございますこと、お含みおき下さい。

研究会担当者

本研究会は下記の2名が担当します。

根本 重之(公益財団法人 流通経済研究所 理事)

神奈川県出身。1978年一橋大学社会学部卒業。82年早稲田大学大学院文学研究科修士課程修了。
(社)日本能率協会を経て、86年より流通経済研究所勤務、研究調査部主席研究員、98年4月から2018年3月まで拓殖大学助教授、教授、18年4月より名誉教授。06年から流通経済研究所理事。

  • 単著 『「ディープな高齢社会」ニッポンで稼ぐ -消費と流通の先を読む-』(日本経済新聞出版社、2013年)
  • 編著 『シナリオ2020』(日本スーパーマーケット協会、2011年)
  • 共著 『流通チャネルの再編』(中央経済社、2009年)
  • 単著 『新取引制度の構築-流通と営業の革新-』(白桃書房、2004年)
  • 編著 『グローバル・リテイラー』(東洋経済新報社、2001年)
  • 共著 『欧州の小売りイノベーション』(白桃書房、2000年)
  • 共著 『銀行が「小売業」になる日・・・流通と金融の融合』(東洋経済新報社、1999年)
  • 単著 『プライベート・ブランド:NBとPBの競争戦略』(中央経済社、1995年) など
  • 論文 「消費と流通の今を捉え、先を読む2018:市場、流通、制度などの変化に対する長期課題と短期課題」『流通情報』(流通経済研究所、18年1月) など
  • 監修・執筆 『シナリオ2025』(日本スーパーマーケット協会、2015年)

後藤亜希子(公益財団法人 流通経済研究所 主任研究員)

愛知県出身。1995年東京外国語大学外国語学部フランス語学科卒業。96年より流通経済研究所勤務。

  • 共著 『シナリオ2020』(日本スーパーマーケット協会、2011年)
  • 共著 『日本の流通と都市空間』(古今書院、2004年)
  • 共著 『<最新>よくわかる中国流通業界』(日本実業出版社、2003年)
  • 共著 『グローバル・リテイラー』(東洋経済新報社、2001年)  など
  • 論文 「大手コンビニエンスストアの決算データによる現状と今後の成長性に関する検討」『流通情報』(流通経済研究所、2019年11月)
  • 論文 「消費増税がスーパーの売上に与える影響について」『流通情報』(流通経済研究所、2014年7月)
  • 論文 「ネットスーパーの動向と今後の可能性に関する検討」『生活協同組合研究』(生協総合研究所、2010年10月)など