-市場、流通、制度、ICTなどの変化を捉え、小売業、卸売業のマーケティング、営業政策を考える-2023年度消費と流通の明日を読む研究会

1. 本研究会のミッション、スケジュール、担当など

研究会のミッション

本研究会の基本的なミッションは下記4つです。

●GMS、SM、CVS、DrgS、そしてECなどの主要小売業態・主要企業の動向、新たな展開を把握すること
●上記の主要小売業態、主要企業の動向に影響を及ぼす消費、制度、ITなどの変化を把握すること
●以上を踏まえ、研究会参加小売業の営業、マーケティング、経営分野での示唆を検討・抽出し、提示すること
●合わせて上記業態の小売業に商品やサービスを供給する卸売業、中小規模のメーカー・生産者、IT、マーケティングなどの専門分野の企業に顧客対応上、有効な情報を提供すること
 

 新型コロナ4年目、企業物価高騰3年目、消費者物価上昇2年目となる2023年度も、消費の変化、流通業の動向を把握し、小売業、卸売業各社のお役に立つ情報を鋭意提供致します。
 また人口減少が進み、高齢化のステージがもう一段深まる2020年代後半に向けた中期課題もあらためて検討します。

開催日・スケジュールなど

開催期間 2023年6月~2024年3月
開催予定日 2023年 6月2日(金)  8月4日(金) 10月6日(金) 12月1日(金)
2024年 1月12日(金) 3月1日(金)
各回開催時間 13時30分~16時45分
開催方法 市ヶ谷駅徒歩2分のAP市ヶ谷での会場開催+Web同時配信
参加対象 消費財の小売業、卸売業などの流通業、流通業に商品を供給する中小規模のメーカー、生産者流通業をサポートする専門分野の企業
事務局 (公財)流通経済研究所 理事 根本重之
(公財)流通経済研究所 主任研究員 後藤亜希子
*各種状況により開催日が一部変更になる可能性がございますこと、お含みおき下さい。
*会場は、両側に窓があって自然換気可能で、基本的な感染防止対策を行っています。
*新型コロナウイルス感染の状況などにより、会場での開催が困難になった場合は、Web配信のみとさせて頂くことがあります。

研究会担当者

本研究会は下記の2名が担当します。

根本重之(公益財団法人 流通経済研究所 理事)

神奈川県横浜市出身。1978年一橋大学社会学部卒業。82年早稲田大学大学院文学研究科修士課程修了。
(社)日本能率協会を経て、86年より流通経済研究所勤務、研究調査部主席研究員、98年4月から2018年3月まで拓殖大学助教授、教授、18年4月より名誉教授。06年から流通経済研究所理事。

  • 単著『「ディープな高齢社会」ニッポンで稼ぐ -消費と流通の先を読む-』(日本経済新聞出版社、2013年)
  • 共著『流通チャネルの再編』(中央経済社、2009年)
  • 単著『新取引制度の構築-流通と営業の革新-』(白桃書房、2004年)
  • 編著『グローバル・リテイラー』(東洋経済新報社、2001年)
  • 共著『欧州の小売りイノベーション』(白桃書房、2000年)
  • 共著『銀行が「小売業」になる日・・・流通と金融の融合』(東洋経済新報社、1999年)
  • 単著『プライベート・ブランド:NBとPBの競争戦略』(中央経済社、1995年) など
  • 論文「ECの浸透状況と今後に関する基礎的検討」『流通情報』(流通経済研究所、2022年1月)
  • 論文「消費と流通の今を捉え、先を読む2018:市場、流通、制度などの変化に対する長期課題と短期課題」『流通情報』(流通経済研究所、2018年1月) など
  • 監修・執筆『シナリオ2025』(日本スーパーマーケット協会、2015年)
  • 編著『シナリオ2020』(日本スーパーマーケット協会、2011年)

後藤亜希子(公益財団法人 流通経済研究所 主任研究員)

愛知県春日井市出身。1995年東京外国語大学外国語学部フランス語学科卒業。96年より流通経済研究所勤務。

  • 共著『シナリオ2020』(日本スーパーマーケット協会、2011年)
  • 共著『日本の流通と都市空間』(古今書院、2004年)
  • 共著『<最新>よくわかる中国流通業界』(日本実業出版社、2003年)
  • 共著『グローバル・リテイラー』(東洋経済新報社、2001年)  など
  • 論文「コロナ下での食品スーパーの業績についての検討」『流通情報』(流通経済研究所、2023年1月)
  • 論文「ECの浸透状況と今後に関する基礎的検討」『流通情報』(流通経済研究所、2022年1月)
  • 論文「大手コンビニエンスストアの決算データによる現状と今後の成長性に関する検討」『流通情報』(流通経済研究所、2019年11月)
  • 論文「消費増税がスーパーの売上に与える影響について」『流通情報』(流通経済研究所、2014年7月)
  • 論文「ネットスーパーの動向と今後の可能性に関する検討」『生活協同組合研究』(生協総合研究所、2010年10月)など