1. 本研究会のミッション、スケジュール日程、担当など
研究会のミッション
本研究会の基本的なミッションは下記４つです。
●ＧＭＳ、ＳＭ、ＣＶＳ、ＤｒｇＳ、そしてＥＣなどの主要小売業態・主要企業の動向、新たな展開を把握すること
●上記の主要小売業態、主要企業の動向に影響を及ぼす消費、制度、ＩＴなどの変化を把握すること
●以上を踏まえ、研究会参加小売業の営業、マーケティング、経営分野での示唆を検討・抽出し、提示すること
●合わせて上記業態の小売業に商品やサービスを供給する卸売業、中小規模のメーカー・生産者、ＩＴ、マーケティングなどの専門分野の企業に顧客対応上、有効な情報を提供すること
ここ2年間は、新型コロナ感染症の状況を常に意識しながら、消費、流通の変化を捉え、とくにコロナ下でも果敢な展開を見せる小売業に注目してまいりました。
しかしここに来てコロナを日常に引き下げるようなより厳しい現実、状況が生じています。2022年度は、そのような変化を踏まえ、情報収集、研究を続け、流通業とその支援企業に有効な情報をご提供できるよう鋭意努力致します。
開催日・スケジュールなど
| 開催期間 |
2022年6月～2023年3月 |
| 開催予定日 |
2022年 6月3日（金） 8月5日（金） 10月7日（金） 12月2日（金）
2023年 1月13日（金） 3月3日（金） |
| 各回開催時間 |
13時30分～16時45分 |
| 開催方法 |
市ヶ谷駅徒歩2分のＡＰ市ヶ谷での会場開催＋Web同時配信 |
| 参加対象 |
消費財の小売業、卸売業などの流通業、流通業に商品を供給する中小規模のメーカー、生産者流通業をサポートする専門分野の企業 |
| 事務局 |
(公財)流通経済研究所 理事 根本重之
(公財)流通経済研究所 主任研究員 後藤亜希子 |
＊各種状況により開催日が一部変更になる可能性がございますこと、お含みおき下さい。
＊会場は、両側に窓があって自然換気可能で、基本的な感染防止対策を行っています。
＊新型コロナウイルス感染の状況などにより、会場での開催が困難になった場合は、Web配信のみとさせて頂くことがあります。 |
研究会担当者
本研究会は下記の２名が担当します。
根本重之（公益財団法人 流通経済研究所 理事）
神奈川県横浜市出身。1978年一橋大学社会学部卒業。82年早稲田大学大学院文学研究科修士課程修了。
(社)日本能率協会を経て、86年より流通経済研究所勤務、研究調査部主席研究員、98年4月から2018年3月まで拓殖大学助教授、教授、18年4月より名誉教授。06年から流通経済研究所理事。1989年からすでに33年間、拓殖大学勤務期間を含めて本研究会を担当。
- 単著『「ディープな高齢社会」ニッポンで稼ぐ -消費と流通の先を読む-』(日本経済新聞出版社､2013年)
- 共著『流通チャネルの再編』(中央経済社､2009年)
- 単著『新取引制度の構築－流通と営業の革新－』(白桃書房､2004年)
- 編著『グローバル・リテイラー』(東洋経済新報社､2001年)
- 共著『欧州の小売りイノベーション』(白桃書房､2000年)
- 共著『銀行が「小売業」になる日・・・流通と金融の融合』(東洋経済新報社､1999年)
- 単著『プライベート・ブランド：ＮＢとＰＢの競争戦略』(中央経済社､1995年) など
- 論文「ＥＣの浸透状況と今後に関する基礎的検討」『流通情報』(流通経済研究所､2022年1月)
- 論文「消費と流通の今を捉え、先を読む2018：市場、流通、制度などの変化に対する長期課題と短期課題」『流通情報』(流通経済研究所､2018年1月) など
- 監修・執筆『シナリオ２０２５』(日本スーパーマーケット協会､2015年)
- 編著『シナリオ２０２０』(日本スーパーマーケット協会､2011年)
後藤亜希子（公益財団法人 流通経済研究所 主任研究員）
愛知県春日井市出身。1995年東京外国語大学外国語学部フランス語学科卒業。96年より流通経済研究所勤務。1997年から本研究会担当。
- 共著『シナリオ２０２０』(日本スーパーマーケット協会､2011年)
- 共著『日本の流通と都市空間』（古今書院､2004年)
- 共著『＜最新＞よくわかる中国流通業界』(日本実業出版社､2003年)
- 共著『グローバル・リテイラー』(東洋経済新報社､2001年) など
- 論文「ＥＣの浸透状況と今後に関する基礎的検討」『流通情報』(流通経済研究所､2022年1月)
- 論文「大手コンビニエンスストアの決算データによる現状と今後の成長性に関する検討」『流通情報』(流通経済研究所､2019年11月)
- 論文「消費増税がスーパーの売上に与える影響について」『流通情報』(流通経済研究所､2014年7月)
- 論文「ネットスーパーの動向と今後の可能性に関する検討」『生活協同組合研究』(生協総合研究所､2010年10月)など