-市場、流通、制度、ICTなどの変化を捉え、メーカーのマーケティング、営業政策を考える-量販チャネル研究会

1. ねらい・日程・担当

研究会のねらい

本研究会の基本的なミッションは、下記3つです。

●GMS、SM、CVS、DrgS、HC、そしてECなどの主要業態、主要企業の動向を把握し、
メーカーの視点から評価・検討すること
●合わせて上記主要業態、主要チェーンの動向の背景にある消費者、制度、ICTなどの変化を把握し、
メーカーの視点から検討すること
●上記を踏まえ、メーカーのマーケティング、営業政策分野での示唆を検討・抽出し、ご提示すること
 

 昨年度は、コロナ下での消費、流通の変化への対応も重要課題と致しました。
 今年後も当面は、変異種による感染拡大とワクチン接種が進むコロナ下の状況把握、そしてコロナ後への準備が重要な検討課題になると思いますが、それに限らず、上記ミッションのもと、メーカー各社に有効な情報をご提供できるよう鋭意努力を致します。
 本研究会は、これまで35年間、継続して開催しており、毎年30社を超える有力メーカーの継続的なご参加を得てまいりました。
 新規加入企業への割引もご用意しております。ぜひこの機会に貴社も年度を通じたトライアル参加をご検討ください。

開催日・スケジュールなど

開催期間 2021年5月~2022年3月、毎月1回(8月・1月休会)
開催予定日 5月27日(第4木曜)
6月24日(第4木曜)
7月29日(第5木曜)
9月30日(第5木曜)
10月28日(第4木曜)
11月25日(第4木曜)
12月23日(第4木曜)
2022年2月24日(第4木曜)
3月24日(第4木曜)
各回開催時間 13時15分~17時30分
開催方法 市ヶ谷駅徒歩2分のAP市ヶ谷での会場開催+Web同時配信
参加対象 消費財メーカーの営業企画、広域営業、マーケティング、経営企画部門などの方々
事務局 (公財)流通経済研究所 理事 根本重之
(公財)流通経済研究所 主任研究員 後藤亜希子
*各種状況により開催日が一部変更になる可能性がございますこと、お含みおき下さい。
*会場は、両側に窓があって自然換気可能、基本的な感染防止対策を行っています。
*新型コロナウイルス感染の状況により、会場での開催が困難になった場合は、Web配信のみとさせて頂くことがあります。

研究会担当者

本研究会は下記の2名が担当します。

根本 重之(公益財団法人 流通経済研究所 理事)

神奈川県出身。1978年一橋大学社会学部卒業。82年早稲田大学大学院文学研究科修士課程修了。
(社)日本能率協会を経て、86年より流通経済研究所勤務、研究調査部主席研究員、98年4月から2018年3月まで拓殖大学助教授、教授、18年4月より名誉教授。06年から流通経済研究所理事。

  • 単著 『「ディープな高齢社会」ニッポンで稼ぐ -消費と流通の先を読む-』(日本経済新聞出版社、2013年)
  • 編著 『シナリオ2020』(日本スーパーマーケット協会、2011年)
  • 共著 『流通チャネルの再編』(中央経済社、2009年)
  • 単著 『新取引制度の構築-流通と営業の革新-』(白桃書房、2004年)
  • 編著 『グローバル・リテイラー』(東洋経済新報社、2001年)
  • 共著 『欧州の小売りイノベーション』(白桃書房、2000年)
  • 共著 『銀行が「小売業」になる日・・・流通と金融の融合』(東洋経済新報社、1999年)
  • 単著 『プライベート・ブランド:NBとPBの競争戦略』(中央経済社、1995年) など
  • 論文 「消費と流通の今を捉え、先を読む2018:市場、流通、制度などの変化に対する長期課題と短期課題」『流通情報』(流通経済研究所、18年1月) など
  • 監修・執筆 『シナリオ2025』(日本スーパーマーケット協会、2015年)

後藤亜希子(公益財団法人 流通経済研究所 主任研究員)

愛知県出身。1995年東京外国語大学外国語学部フランス語学科卒業。96年より流通経済研究所勤務。

  • 共著 『シナリオ2020』(日本スーパーマーケット協会、2011年)
  • 共著 『日本の流通と都市空間』(古今書院、2004年)
  • 共著 『<最新>よくわかる中国流通業界』(日本実業出版社、2003年)
  • 共著 『グローバル・リテイラー』(東洋経済新報社、2001年)  など
  • 論文 「大手コンビニエンスストアの決算データによる現状と今後の成長性に関する検討」『流通情報』(流通経済研究所、2019年11月)
  • 論文 「消費増税がスーパーの売上に与える影響について」『流通情報』(流通経済研究所、2014年7月)
  • 論文 「ネットスーパーの動向と今後の可能性に関する検討」『生活協同組合研究』(生協総合研究所、2010年10月)など