リテールマーケティング共同研究プロジェクト

ショッパーマインド定点調査

ショッパーの意識と行動をとらえる「ショッパーマインド定点調査」

「ショッパーマインド定点調査」では、ショッパーの意識と行動に焦点を当て、多角的な視点から継続的に観測を行っています。主な調査項目は次の通りです。

小売業態別の利用実態（利用率・利用頻度・利用店舗数）
買物への向き合い方（節約志向、時短志向、PB志向、エンジョイ志向など）
店舗・商品の選択基準（価格、品質、サステナビリティなどの優先順位）

これらについて調査し、分析することで、変化を続けるショッパーの実態を把握します。

「ショッパーマインド定点調査」は、流通経済研究所が主宰する共同研究プロジェクトの一環として、2019年より継続実施しているインターネット消費者調査です。
本調査は、従来の「ISMショッパー研究プロジェクト（製・配・販の共同研究）」において開始され、2026年度より名称を「リテールマーケティング共同研究プロジェクト」へ変更した後も、その中核的な調査として継続・発展しております。
本調査は、3か月ごとにショッパーの購買・生活動向を捉え、変化の激しい消費市場の現在地を明らかにすることを目的としています。
この度、当研究プロジェクトの知見の一部を広くご活用いただくため、最新の「ショッパー暮らし向きD.I.」の集計結果を公表いたします。

ショッパーマインド定点調査　調査概要

「ショッパーマインド定点調査」（毎年１月、4月、7月、10月に実施）

調査目的	ショッパーの生活・意識・行動の変化をとらえ、対応策を検討するために3か月ごとに業態・店舗の利用状況、買い物に対する考え方、値上げへの対応などを把握する
調査手法	インターネット調査（マーケティングアプリケーションズ）消費者全体の動向をとらえる調査項目とスーパーやドラッグストアで一定の頻度で買い物をするショッパーを対象とした調査項目にわけて聴取
対象者	日本全国の20～79歳の男女、6,600人 ※スーパー、ドラッグストアを一定頻度利用するショッパーを対象とした聴取項目については、20～79歳の男女、2,400人

ショッパーへの対応策の検討に役立てるよう、最新のショッパーの意識・行動を捉えるための定点調査を実施します

特にスポット調査項目は、報告テーマに合わせて設定するため会員社のご意見・ご要望を反映させることができます。

「ショッパー暮らし向きD.I.」とは

現在の暮らし向きについて、3か月前と比較した変化を5段階で聴取し、算出する指標です。

算出式： D.I. ＝（「よくなった」「ややよくなった」の合計％）－（「悪くなった」「やや悪くなった」の合計％）

※指数の上限は100、下限は－100。プラスであれば改善、マイナスであれば悪化していると感じる層が多いことを示します。

【解説】ショッパーマインドの変遷と現状の分析

12回にわたる調査データから、ショッパーマインドが外部環境の激変に翻弄されて変動していることが明らかになりました。

解説1. 2024年初頭：緩やかな変動と持ち直し

2024年1月には－10.3 と、全期間中で最も高い水準を記録しました。コロナ禍からの経済正常化への期待や、賃上げへの初動的な関心が反映された時期と言えます。

解説2. 2025年春：観測史上最大級のショック

2025年4月、暮らし向きD.I.は－36.2 と過去に類を見ないレベルまで急落しました。
この時期は、米を筆頭とする生活必需品の相次ぐ値上げがショッパーを直撃しました。また、米国トランプ政権による関税政策への懸念が、ショッパーに将来のさらなる物価高を強く予感させた可能性があります。
実質賃金の伸びが物価高に追いつかない中でのマインドの冷え込みは、消費行動の極端な慎重化を招いたと推察されます。

解説3. 2026年1月：回復の兆しと恒常的な厳しさ

最新の2026年1月調査では3回連続の上昇となり、－17.5 まで回復しました。これは、2023年当時の水準まで戻ったことを意味します。
しかし、この回復を楽観視しすぎるのは禁物です。指数値は依然として大幅なマイナス圏にあります。これは「生活が良くなった人」よりも「悪くなった人」が依然として多い状態が続いていることを示しています。あくまでも、急激な悪化のスピードが緩やかになったという側面が強く、多くのショッパーにとって生活の厳しさは解消されていない点に留意する必要があります。
2026年は、この回復基調が本物となり、D.I.がさらにゼロに近づき改善に向かうのか、あるいは再び足踏みをするのか。ショッパーの消費マインドを左右する重要な局面として、引き続き注視が必要です。