2024年1月開始コース受付中
2023年6月~2024年3月(全5回)
各回、13時~17時に開催
(2024年6月以降も継続開催予定)
※全回、「Web配信」(リモート)で開催します
「ドラッグストア研究会」は、ドラッグストア業態に関する情報収集・研究を行い、ドラッグチャネルに対する営業戦略面での分析・提言を行うメーカー・卸売業様にご活用いただいている会員制「研究会」です。
ドラッグストア業態は成長を続けており、小売市場における重要性が高まっています。一方、品揃えや店舗フォーマットなど、様々な点で変化の過程にあります。「新型コロナウィルス感染症」流行下で社会生活は徐々に平常化へ向かっていますが、エネルギー費用の高騰、業態内外での競合激化、社会構造や生活者のライフスタイル変化等のなかで、各社が変革・革新の道を模索しています。
2022年度までに引き続き、2023年度も「研究会」形式により取材報告、実務家講演や調査・データ分析も交えて、ドラッグストアチャネルやヘルスケア産業・流通に関する理解を深めて頂けるプログラム内容となっております。メーカー・卸売業の皆様が営業戦略立案にご活用いただける情報のご提供と分析・提言を行います。
ドラッグストア業態は総売上高、総店舗数ともに成長を続ける一方、業態内外の競争が激化し、「コロナ収束後」を見据えた需要発掘、店頭活性化や、リアル店舗とECの複合化などの課題に直面しています。
M&Aにより上位集中が進む一方で、企業により戦略の方向性やビジネスモデルには違いがあり、それらを理解することがメーカー・卸売業の提案活動にとって不可欠となっています。
「新型コロナウィルス」流行収束はいまだ見通せませんが、社会生活は「平常化」へ向かっており、ドラッグストア・ショッパーの購買行動や意識、業態の利用実態、ヘルスケア・ニーズや生活意識はさらに変化すると考えられます。
このような環境変化や、ベースとなるヘルスケア政策を念頭に置いて、成長と変化の過程にあるドラッグストア業態や主要ドラッグストア企業の戦略理解を深めることが重要だと弊所では考えております。
上記のような問題意識のもと、流通経済研究所ではドラッグストア業態について多面的、かつ、より深く研究することを目的として、2023年度「ドラッグストア研究会」を開催いたします。
今年度は、ドラッグストアで売上高「1兆円」前後の企業が3社となる予定です。主要チェーンのエリア展開や店舗フォーマット開発についても新たな動きがありそうです。過去10年間に進んできた「食品強化」は、「品揃え拡大」フェーズから、地域住民の生活ニーズを包括的にカバーする「業態革新」へと進む可能性を秘めています。
直近の市場変化だけでなく、その後の市場環境や業態の方向性も見据えながら調査・研究を行い、メーカー・卸売業の皆様にお役立ていただける情報・示唆をご提供したいと考えております。ぜひご参加をご検討ください。
「ドラッグストア研究会」では、業態・個別チェーンの理解や、営業提案検討の際にご活用いただける様々な資料をご提供します。
<2022年度「研究会」でご提供した報告資料> (イメージ)