2026年6月開始コース受付中
ドラッグストア業態とヘルスケア産業の最新状況を
事業者・政策・消費者の観点から把握・理解し、
メーカー・卸売業の流通チャネル対応戦略を考える
メーカー・卸売業様限定
ドラッグストアに対する次の“打ち手”を検討したい皆様にお勧めいたします
2026年6月~2027年3月(全5回)
(1月開始コースは、2027年1月~11月予定(全5回))
各回、13時~17時に開催
※全回、「Web配信」(リモート)で開催します
「ドラッグストア業態」の注目ポイント
今、「ドラッグストア業態」を深く研究し、その成果を皆様にご活用いただきたい3つの理由があります
[POINT ❶] 業態の「成長性」
主要「リアル業態」のなかで成長性が高く、日本市場で小売チャネルとしての相対的な重要性が高まっている
●ドラッグストア業態の総売上高は、2024年度に10兆円を超えた
●全国で23,723店舗を達成
[POINT ❷] 質的「変化」(M&A、市場環境への対応、戦略転換など)
量的成長に加え、業界構造の変化・ヘルスケア政策の変化・消費者の
ドラッグストア利用の変化など、質的にも変化が進行している
●成長を牽引する企業の「戦略タイプ」の変化
●M&Aや企業再編による上位企業の寡占化
●ドラッグストアにおける食品購買の増加
[POINT ❸] 企業戦略の「多様性」
企業ごとにチェーン戦略や店づくりが異なり、取引先には、多様な対応が求められる
●ディスカウントによる集客機能
●地域のヘルスケア・ステーションとしての専門性
●最寄購買拠点としての利便性
●コミュニティの“場”としての機能
得られる情報・知見と、ご活用用途
ドラッグストア業態や主要企業の動向、ドラッグストアの利用者(ショッパー)の特性に関する様々な調査・研究成果をお届けしご活用いただいています
内容・構成
ご提供する「報告資料」(例)
「ドラッグストア研究会」では、業態・個別チェーンの理解や、営業提案検討の際にご活用いただける様々な資料をご提供します。
- 業態分析
- 上場企業(11社)の業績概況とチェーン「戦略タイプ」分析
- 個別企業研究(上場11社)決算ハイライトと主要取り組み
- ドラッグストア・ショッパー調査・データ分析
- 取材報告 等
※研究会の「報告資料」は、専用ホームページからPDFでダウンロードいただけます
<これまでに「研究会」でご提供した報告資料> (イメージ)
※お申込みされる方は、下記ボタンより「パンフレット請求・お問い合わせ」フォームをご送信下さい。
追って、申込方法等についてご連絡を差し上げます。