[ドラッグストアセミナー] ドラッグストア「新業態」の要点
〜ドラッグストア「新業態」を先取りする!〜

お申込みは終了いたしました。
多数のお申込みありがとうございました。

開催日時 2010年4月15日(木)13:30〜17:30
会場 アルカディア市ヶ谷
東京都千代田区九段北4-2-25 03-3261-9921(代表)
最寄駅:JR中央線「市ヶ谷」駅(徒歩2分)
           地下鉄有楽町線・南北線「市ヶ谷」駅(A1-1出口)
           地下鉄都営新宿線「市ヶ谷」駅(A1-1出口またはA4出口)
定員 50名(定員になり次第、締切とさせて頂きますので御了承ください)
受講料 お一人様29,400 円(消費税含む)※うち消費税額1,400円
※お申込み受付後、請求書を発行致します。

参加対象

加工食品、日用品、化粧品、OTC、医薬品、菓子、酒類、健康食品、健康機器、美容機器、
その他ドラッグストアとの取引が想定される業種の「メーカー」及び「卸売業」
※上記以外の方でご参加を希望される場合は、ご相談下さい。

プログラム

※外部講師の講演の後に参加者から事前に集められた質問事項に基づいて、質疑時間をおとりしておりますので、事前に質問事項をご提出頂くことができます。

時間 内容/講師
13:30〜14:30 「ドラッグストアの次世代ビジネスモデル」の要件定義
東京経済大学経営学部准教授/財団法人流通経済研究所客員主任研究員
本藤貴康
14:40〜16:00 調剤チェーンがコラボレーションで実現する「新業態ベクトル」
クオ−ル株式会社 執行役員 コーポレートコミュニケーション部部長
山岸匠氏
16:10〜17:30 『ハピコム』の「新業態」によって実現する新たな価値創造
イオン株式会社 ドラッグ事業最高経営責任者
佐藤京子氏

ドラッグストアセミナー開催のねらい

コンビニエンスストアとドラッグストアの融合業態として「グリーンシア」が好調な成績をおさめながらも、グローウェルHDはクオールとのコラボ・フォーマットの開発に着手。コンビニエンスストア・チェーンとのコラボは、ココカラファインHDとサークルKサンクス、マツモトキヨシHDとローソンなど他社の追従も急な状況にあります。

コンビニエンスストアや調剤チェーンを巻きこみながら、ドラッグストア企業各社は、最寄品を戦略的に広く取り込みつつ「新業態」開発までカウントダウン段階に入ったと言えそうです。

小商圏業態は、今後どんどん商圏規模を縮小していかなくてはならず、そのためには来店頻度を倍増させる方策が必要となります。つまり、マーチャンダイジングの革新が「新業態」開発にあたって重要な視点となってくるのです。

チャネルとして関わる企業は、従来の日用品、化粧品、加工食品、OTCだけでなく、医療用医薬品メーカーや卸売業も含めて、大きな影響が将来的に生じるドラッグストアの新業態開発となります。このような小商圏新業態時代を先取りすることを本セミナーは目的としています。

最寄品を取り扱うメーカーの方々はもちろん、今後の存立基盤を再構築したい卸売業の方々も、今後高齢社会が定着する社会において注目度が飛躍的に高まるドラッグストアの「新業態」開発情報を自社のチャネル戦略にお役立て頂きたいと考えております。

講師略歴

イオン株式会社 ドラッグ事業最高経営責任者
佐藤 京子(さとう きょうこ)

【略歴】
1981年ジャスコ株式会社(現イオン株式会社)入社。
1984年商品企画本部住居余暇関連商品部担当。1990年株式会社イオンフォレスト出向。1997年同社取締役。2001年シャネル株式会社入社。香水・化粧品本部販売部長。2003年同社香水・化粧品本部営業企画部長。人事総務本部機構改革推進室長。2009年イオン株式会社入社。ドラッグ事業最高経営責任者。

クオ−ル株式会社 執行役員 コーポレートコミュニケーション部部長
山岸匠(やまぎし たくみ)

【略歴】
大学で基礎医学を学んだ後、1991年米系製薬会社入社。
1999年から金融の世界へ。国内外の金融機関でヘルスケア・アナリスト、投資銀行部門のアナリストとして勤務。2006年日中産学官交流機構客員研究員。
2008年10月、アナリストレポートを執筆したことが縁で、クオール株式会社入社。

東京経済大学経営学部准教授
(財)流通経済研究所客員主任研究員〔ドラッグチャネル戦略研究会主宰〕
本藤 貴康(ほんどう たかやす)

【略歴】
アンダーセンコンサルティング(現アクセンチュア)、株式会社流通政策研究所、財団法人流通経済研究所、横浜商科大学を経て現職。
【論文等】
「流通機能分業構造の変化と小売業態間競争に関する考察−改正薬事法が与える小売業態競争への影響−」『東京経大学会誌258号』(2008年3月)、「小商圏型業態の立地環境別動態分析−立地環境に基づいたドラッグストアのフォーマットモデルに関する考察」『東京経大学会誌264号』(2009.11)

お問い合わせ

財団法人流通経済研究所
流通MK推進室(担当:山田)
住所:〒141-0031東京都品川区西五反田7-23-1 第3TOCビル11階
電話:03-3494-2676 FAX:03-3494-2455