領域2 ブランド・コミュニケーションのためのイメージ診断プログラム

活性化拡散理論注)を基にした手法(被験者連想ネットワーク法)を用いた、
ブランド・イメージの把握

注)活性化拡散理論:Collins&Loftus(1975)が提唱した人間の長期記憶に関する理論

本プログラムの特徴

商品の低価格化、PBの台頭、消費者の口コミの影響力の増加により、コミュニケーション戦略の優劣がその後のブランドの運命に大きな影響を与えます。
このような状況下において、コミュニケーション戦略を立案する場合は、消費者のブランドや製品に対するイメージを把握する必要があります。

消費者のイメージを理解するには、消費者の記憶にある連想ネットワークを理解することが重要です。

弊所では、連想ネットワークを取得する方法として、活性化拡散理論注)に基づいた手法(被験者連想ネットワーク法)を開発し、この手法を用い消費者イメージを把握し診断するプログラムを開発しました。
この手法では、連想の頻度だけではなく、連想のパターンなど豊富な指標を活用することができ、さらにネットワーク内の連想のつながりも理解できるため、消費者のイメージをより深く理解することができます。

調査にはインターネットを用いますので、これまでの面接調査では難しかった「様々な属性の消費者」、「多数の被験者による調査」、「時系列の調査」が可能です。

課題と対応

  • 流通業がPBに力を入れ、NBブランドにってPBが脅威となる時代
  • ブログ、SNS、動画共有サイト、ツイッターなどにより、NBブランドのイメージは消費者が作り出す時代

これらの時代に対応するため、NBメーカーは常にブランドイメージを確認し、自社のブランド戦略・コミュニケーション戦略を実施する必要があります。

被験者連想ネットワーク法

「イメージ=人間の長期記憶の一部」を明らかにするため、
連想をネットワークの形式で取り出す調査手法

実際の調査では、刺激語を提示(図1・左)し、その刺激語から連想されるキーワードがあれば、マウスをドラッグしキーボードで記入する。得られた連想のキーワードは、他の起点から生じた連想ともつながることも考えられるので、他の起点からの連想もマウスでドラッグしつなげ、最終的に連想されなくなった時点で終了(図1・右の破線部)

本プログラムの活用領域

本プログラムの活用領域は、「施策立案のため」と実施した施策の「効果の確認」という大きく分けて2つの領域があります。

施策の立案
・ブランド戦略を立案するために、消費者が有するブランド・イメージを把握したい
・ブランド拡張をするため、消費者が元となるブランドにどのようなイメージを湯鬱しているか確認したい

効果の確認
・TVCF内容を変更後、こちらの意図したように消費者がイメージを有しているか確認したい
・キャンペーン終了後、消費者のイメージを測定することで、その効果を確認したい

注)上記以外の活用領域として、定性調査の代替として活用が可能です。
(例:プロモーションのアイデア)

本プログラムの特徴

本プログラムでは、以下の3つのアプローチにより、多面的にブランド・イメージを把握し、ご報告致します。

  • 連想ネットワークの構造(大きさ・密度)によるブランドの特徴の把握
  • ブランド・イメージを連想ネットワークで表現するため、消費者が有すブランド・イメージの把握が容易であるという利点もあります。連想されたキーワードの頻度によるブランドの特徴の把握
  • 一次連想、二次連想を区別し、連想されたキーワードならびにつながりによる特徴の把握

納品物

実調査終了後、以下のような項目について分析した結果を納品いたします。

  • 基礎指標の集計結果
  • 連想されたキーワードのランキング
  • 重要な一次連想と付随するネットワーク
  • 連想ネットワークの個票
  • 調査結果からの総合的な示唆と戦略に対する提案

活用事例1

競合他社との比較(商品属性以外にどこに差があるのだろうか?)
    ・効能、使用経験の連想
    ・CFに関する連想

活用事例2

時系列の調査(CFの投入前後でブランドイメージ=連想ネットワークはどのような変化があるのだろうか?)
    ・望ましい連想が固定されている
    ・CFに関する連想に肯定的なイメージが結合している

費用・申し込み方法

(1)調査・分析・報告書作成費用(調査対象者のサンプリング費用は含まれておりません)

回収するサンプル数・割付条件により、料金が決まります。
(以下の金額は1ブランド・税別の目安となる金額です)
〜100サンプル:100万円
101〜200サンプル:120万円
201〜300サンプル:140万円

※調査するブランドが複数になる場合、1ブランドあたりのサンプル数が300人を超える場合には別途お見積書を作成します。お気軽にご相談下さい。
※調査には株式会社マクロミル社が有す、パネル並びに「マインドミル」のプログラムを活用します。
※マインドミルについては次のURLをご参照下さい(http://www.macromill.com/service/mindmill/mindmill.html

2)お問い合わせ・お申し込み方法

本プログラムにご関心もしくはご質問がありましたら、以下のURLにある問い合わせフォーム(URL:http://www.dei.or.jp/form/research_cont.php)でご連絡を頂くかもしくは担当者までご連絡ください。

財団法人流通経済研究所 事務局(高橋)
(TEL)03-3494-2671
(FAX)03-3494-2455